大手企業が続々と暗号資産（仮想通貨）業界に参入している中、SONYはeスポーツ関連のプラットフォームで特許申請した。SONYは家庭用ゲーム機プレーステーションを開発・販売を行う。ゲーム業界でもトップを走る企業です。その、SONYは2019年8月頃から既に申請書を提出していた。特許が公表されたのは13日でSONYは価値の交換手段として暗号資産（仮想通貨）に着目していた事が注目を集めている。
「eスポーツ(esports)」は、「エレクトロニック・スポーツ」の略で、電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指し、コンピューターゲーム、ビデオゲームを使った対戦を行うスポーツ競技のことです。
日本で、eスポーツと言う言葉が使われる様になったのは2000年代に入ってから、それを機に日本eスポーツ協会設立準備委員会も発足されました。2010年には日本初のプロゲーマーが誕生し一気にeスポーツの需要が高まって、ゲームを学ぶ教育の場も増えてきました。
現在では、全世界でeスポーツの大会が行われる様になり、大会で優勝した人に高額な賞金が支払われる様になる程の人気になっている。
SONYが申請した【eスポーツのベッティングプラットフォーム】では、ライブでeスポーツの視聴者が勝敗等にベッティングを行うことを想定し、賭けでは、法定通貨やビットコイン（BTC）などの金銭、またゲーム内資産やデジタル上の権利などが利用されるという。
また、eスポーツのベッティングプラットフォーム内では、仮想現実（VR）や拡張現実（AR）のヘッドセットなども購入出来る様になりその期待は高まりそうです。
現在では、特許申請中の為いつサービスが開始されるかなどは公表されてはいませんが、近い将来SONYがeスポーツのベッティングプラットフォームを使った暗号資産（仮想通貨）の支払いを可能にする事が出来れば、eスポーツもまた更なる人気は高まりそうですね。
